建設工事に係る CO₂排出量については、住宅を例にみると、木造が鉄骨造（S造）や鉄筋コンクリート造（RC造）の 6割程度となっています。(右図)。
　また、建設・製造時の CO₂排出量においては、建築資材の輸送距離も重要です。たとえば、国産の原木を使用すると、海外輸出（ロシア）の原木を使用した場合の 35%程度に抑えられることが分かります（下図）。

　伐採した木を木材として利用すれば、炭素を固定しておくことができます。（右図）
　図は、植林して 50年後の 1haのスギ造林地の幹材に固定されている炭素量が約 140tであり、それを伐採、製材して住宅などの部材として使用したとしても、その 57%程度の約 80tは固定されたままで排出されないことを示しています。

　樹木が吸収する CO₂は、樹齢とともに増加するものの、ある樹齢で最大値をとり、その後は減少していきます（右図）。
　図では、樹木が吸収できる CO₂は、7 ～ 9 齢級で最大値をとり、その後は減少していくことが分かります。こうしたことから、樹木は計画的に伐採して、木材として利用していくことが、森林管理に加えて CO₂削減の効果の面からも必要となります。

　鉄や石油などの埋蔵資源が掘り出して使用してしまえばなくなってしまう有限なものであるのに対し、木質資源（木材、材木）は伐採して使用しても、その後に新しい苗木を植えておけば、30 ～ 50 年で再び材料やエネルギー源などの資源として使えるように成長してくれます。
　林野庁の資料によれば、平成 19 年～ 25 年にかけて樹木の蓄積に関する増加量の平均値は、国内で年間 5,000 万m³（丸太換算）以上であり、国内での国産材受給量 2,500 万m³を上回っています。